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すぐ使える図表集一覧

1.地球温暖化の原因

図表NO.タイトル出典作成時期
1-1温室効果ガスと地球温暖化メカニズムJCCCAオリジナル2014年度 更新
1-2温室効果ガスの特徴3R・低炭素社会検定公式テキスト第2版、
温室効果ガスインベントリオフィス
2014年度 更新
1-3温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量IPCC AR52020年度 更新
1-4大気中の二酸化炭素濃度の推移(緯度別)気象庁「気候変動監視レポート2014」2015年度 更新
1-5大気中の二酸化炭素濃度の経年変化気象庁「気候変動監視レポート2014」2015年度 更新
1-6二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素の大気中濃度の変化
(過去10,000年)
IPCC AR42010年度 作成
1-7日本の一次エネルギー総供給の推移
(1950~2018年)
EDMC/エネルギー経済統計要覧2020年度 更新
1-8これまでの報告書における表現の変化
(IPCC報告書)
IPCC AR62021年度 作成
1-9CO2累積排出量と気温上昇量の関係IPCC AR62021年度 作成

2.地球温暖化の影響

図表NO.タイトル出典作成時期
2-1世界の地上気温の経年変化(年平均)IPCC AR52014年度 作成
2-2700~2100年までの気温変動(観測と予測)IPCC AR52014年度 作成
2-31950~2100年までの気温変化(観測と予測)IPCC AR52014年度 作成
2-4海面水位の変化観測IPCC AR52014年度 作成
2-52100年までの海面水位の変化予測IPCC AR52014年度 作成
2-6北極における海氷面積の推移IPCC AR52014年度 作成
2-72100年の北極における海氷面積予測IPCC AR52014年度 作成
2-8気候変動により観測された影響IPCC AR52014年度 作成
2-9気候変動による将来の主要なリスクIPCC AR52014年度 作成
2-10気温が高くなったときの影響スターン・レビュー(2006年10月)2010年度 作成
2-11気温上昇は1.5℃以下に抑えられるの?IPCC「1.5℃特別報告書」2019年度 作成
2-12気温上昇を1.5℃以下に抑えるには
土地利用をどのように利用していけばいいの?
気候変動と土地特別報告書2019年度 作成
2-13世界平均気温の変化(1850~2020年・観測)IPCC AR62021年度 作成
2-14IPCC第6次評価報告書におけるSSPシナリオとはIPCC AR62021年度 作成
2-15世界平均気温の変化予測(観測と予測)IPCC AR62021年度 作成
2-161850~1900年を基準とする年平均気温の変化の予測IPCC AR62021年度 作成
2-17極端な高温の予測される変化IPCC AR62021年度 作成
2-181850~1900年を基準とする年平均降水量の変化の予測IPCC AR62021年度 作成
2-19大雨の予測される変化IPCC AR62021年度 作成
2-20世界平均海面水位の変化予測(観測と予測)IPCC AR62021年度 作成
2-21北半球9月の海氷面積予測(観測と予測)IPCC AR62021年度 作成

3.世界の温室効果ガス排出関係

図表NO.タイトル出典作成時期
3-1世界の二酸化炭素排出量(2018年)EDMC/エネルギー経済統計要覧2021年度 更新
3-2世界の二酸化炭素排出量に占める主要国の排出割合と各国の一人当たりの排出量の比較
(2018年)
EDMC/エネルギー経済統計要覧2021年度 更新
3-3燃料別に見る世界の二酸化炭素排出量の推移オークリッジ国立研究所2010年度 作成
3-4世界の二酸化炭素排出量の推移IPCC AR52015年度 作成
3-5今後どのくらい排出量を減らす必要があるの?IPCC AR52015年度 作成
3-6各国の温室効果ガス削減目標国連気候変動枠組条約に提出された約束草案より抜粋2021年度 更新
3-7主要国の一次エネルギー消費量と構成(2018年)BP統計20192020年度 作成

4.日本の温室効果ガス排出関係

図表NO.タイトル出典作成時期
4-1日本における温室効果ガス排出量の推移
(1990-2020年度)
温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-2日本における温室効果ガス別排出量(2020年度)温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-3日本の二酸化炭素排出量の推移(1990-2020年度)温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-4日本の部門別二酸化炭素排出量(2020年度)温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-5日本の部門別二酸化炭素排出量の推移(1990-2020年度)温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-6家庭からの二酸化炭素排出量(2020年度)温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-7一人当たりの二酸化炭素排出量(2020年度)温室効果ガスインベントリオフィス2022年度 更新
4-8約束草案の達成に向けて ~2013年度比温室効果ガス26%削減の各部門における内訳~環境省地球温暖化対策推進本部決定 「日本の約束草案」2016年度 作成

5.ライフスタイルからの温室効果ガス排出関係

図表NO.タイトル出典作成時期
5-1日本におけるガソリン乗用車の燃費平均値の推移国土交通省 自動車燃費一覧(H25.3)2013年度 作成
5-2欠番
5-3世界の自動車保有台数の推移(1971~2010年)EDMC/エネルギー経済統計要覧2013年度 作成
5-4家庭の家電製品・自家用車 世帯あたりの保有数量(2013年)内閣府「主要耐久消費財等の保有数量 (一般世帯)」2013年度 更新
5-5きゅうり1kgあたりの生産投入エネルギー量の内訳社団法人資源協会2010年度 作成
5-6日本における輸入相手国別フード・マイレージの推移フードシステム研究
第18巻3号2011 p287-290
農林水産省統計部
中田哲也
2010年度 作成
5-7各国フード・マイレージの品目別比較フードシステム研究
第18巻3号2011 p287-290
農林水産省統計部
中田哲也
2010年度 作成
5-8日本人の食生活の変化(1日1人あたり供給純食料)農林水産省「食料需給表」2010年度 作成
5-9日本の食料自給率の変化農林水産省「食料需給表」2010年度 作成
5-10各種ランプ寿命の比較省エネ買換ナビゲーション「しんきゅうさん」
・住まいの照明省エネBOOK2014年度版
2016年度 更新
5-11家庭における消費電力量の内訳資源エネルギー庁平成22年度省エネルギー政策分析調査事業「家庭におけるエネルギー消費実態について」2013年度 更新
5-122012年度の電力量の推移電気事業連合会資料2013年度 作成
5-13断熱性能の向上による有病率の改善健康維持がもたらす間接的便益を考慮した住宅断熱の投資評価日本建築学会環境系論文集第76巻2015年度 更新
5-14冷暖房時の開口部からの熱流出入割合一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会2019年度 更新
5-15輸送量あたりの二酸化炭素排出量国土交通省ホームページ
運輸部門における二酸化炭素排出量
2021年度 更新
5-16日本のカーシェアリング車両台数と会員数の推移公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団2018年度 作成
5-172007年と2016年の家電製品の消費電力量及び二酸化炭素排出量の削減推移省エネ性能カタログ2017年冬版2018年度 作成
5-18みんなのエアコン設定温度は何度?平成28年度温室効果ガス
排出実態調査年次レポート
2018年度 作成
5-19いつの冷蔵庫を使っているの?平成28年度温室効果ガス
排出実態調査年次レポート
2018年度 作成
5-20LED照明と一般電球・蛍光灯器具との消費電力比較例あかりの日委員会・スマートライフおすすめBOOK2019年度版2019年度 作成
5-21ZEHって?資源エネルギー庁2019年度 作成
5-22家電製品の星の数は電気代/CO2排出量にどう影響するの?(Ver.01)省エネ製品機能サイト2020年度 作成
5-23家電製品の星の数は電気代/CO2排出量にどう影響するの?(Ver.02)省エネ製品機能サイト2020年度 作成
5-24どの暖房器具が省エネなの?家庭エコ診断事務局調べ2020年度 作成

6.日本の気候変化と影響

図表NO.タイトル出典作成時期
6-1日本の年平均気温偏差の経年変化気象庁「気候変動監視レポート2020」2021年度 更新
6-2日本における熱中症による年間死亡者数の推移人口動態調査(厚生労働省)
日本の年平均気温偏差(気象庁)
2021年度 更新
6-32100年末に予測される日本への影響環境省 環境研究総合推進費
S-8 2014年報告書
2016年度 作成
6-4日最高気温35℃以上(猛暑日)の年間日数の経年変化(1910~2020年)気象庁「気候変動監視レポート2020」2021年度 更新
6-5日降水量400mm以上の年間日数の経年変化気象庁「気候変動監視レポート2020」2021年度 更新
6-62100年末における真夏日の年間日数予測環境省・気象庁
「日本国内における気候変動予測の不確実性を考慮した結果について」
2016年度 作成

7.その他

図表NO.タイトル出典作成時期
7-1IPCCの構成IPCC AR62021年度 作成
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