１．地球温暖化の原因
| タイトル | 出典 | 作成時期 | 図表NO. |
|---|---|---|---|
| 温室効果ガスと地球温暖化メカニズム | JCCCAオリジナル | 2014年度 更新 | 1-1 |
| 温室効果ガスの特徴 | 3R・低炭素社会検定公式テキスト第2版、 温室効果ガスインベントリオフィス | 2014年度 更新 | 1-2 |
| 温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量 | IPCC AR5 | 2020年度 更新 | 1-3 |
| 大気中の二酸化炭素濃度の推移（緯度別） | 気象庁「気候変動監視レポート2021」 | 2022年度 更新 | 1-4 |
| 地球全体の二酸化炭素濃度の経年変化 | 温室効果ガス世界資料センター(WDCGG) 「地球全体の二酸化炭素の経変変化」(気象庁ホームページ) | 2022年度 更新 | 1-5 |
| 日本の一次エネルギー総供給の推移 （1950～2018年） | EDMC/エネルギー経済統計要覧 | 2022年度 更新 | 1-7 |
| これまでの報告書における表現の変化 （IPCC報告書） | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 1-8 |
| CO2累積排出量と気温上昇量の関係 | IPCC AR6 | 2022年度 作成 | 1-9 |
| 二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素の大気中濃度の変化 （過去10,000年） | IPCC AR4 | 2010年度 作成 | 1-6 |
２．地球温暖化の影響
| タイトル | 出典 | 作成時期 | 図表NO. |
|---|---|---|---|
| 世界平均気温の変化（1850~2020年・観測） | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-13 |
| IPCC第6次評価報告書におけるSSPシナリオとは | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-14 |
| 世界平均気温の変化予測（観測と予測） | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-15 |
| 1850～1900年を基準とする年平均気温の変化の予測 | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-16 |
| 極端な高温の予測される変化 | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-17 |
| 1850～1900年を基準とする年平均降水量の変化の予測 | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-18 |
| 大雨の予測される変化 | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-19 |
| 世界平均海面水位の変化予測（観測と予測） | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-20 |
| 北半球9月の海氷面積予測（観測と予測） | IPCC AR6 | 2021年度 作成 | 2-21 |
| 気温上昇は1.5℃以下に抑えられるの？ | IPCC「1.5℃特別報告書」 | 2019年度 作成 | 2-11 |
| 気温上昇を1.5℃以下に抑えるには 土地利用をどのように利用していけばいいの？ | 気候変動と土地特別報告書 | 2019年度 作成 | 2-12 |
| 世界の地上気温の経年変化（年平均） | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-01 |
| 700～2100年までの気温変動（観測と予測） | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-02 |
| 1950～2100年までの気温変化（観測と予測） | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-03 |
| 海面水位の変化観測 | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-04 |
| 2100年までの海面水位の変化予測 | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-05 |
| 北極における海氷面積の推移 | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-06 |
| 2100年の北極における海氷面積予測 | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-07 |
| 気候変動により観測された影響 | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-08 |
| 気候変動による将来の主要なリスク | IPCC AR5 | 2014年度 作成 | 2-09 |
| 気温が高くなったときの影響 | スターン・レビュー（2006年10月） | 2010年度 作成 | 2-10 |
３．世界の温室効果ガス排出関係
| 図表NO. | タイトル | 出典 | 作成時期 |
|---|---|---|---|
| 3-01 | 世界の二酸化炭素排出量（2020年） | EDMC/エネルギー経済統計要覧 | 2023年度 更新 |
| 3-02 | 世界の二酸化炭素排出量に占める主要国の排出割合と各国の一人当たりの排出量の比較 （2020年） | EDMC/エネルギー経済統計要覧 | 2023年度 更新 |
| 3-03 | 燃料別に見る世界の二酸化炭素排出量の推移 | オークリッジ国立研究所 | 2010年度 作成 |
| 3-04 | 世界の二酸化炭素排出量の推移 | IPCC AR5 | 2015年度 作成 |
| 3-05 | 今後どのくらい排出量を減らす必要があるの？ | IPCC AR5 | 2015年度 作成 |
| 3-06 | 各国の温室効果ガス削減目標 | 国連気候変動枠組条約に提出された約束草案より抜粋 | 2022年度 更新 |
| 3-07 | 主要国の一次エネルギー消費量と構成（2018年） | BP統計2019 | 2020年度 作成 |
４．日本の温室効果ガス排出関係
| 図表NO. | タイトル | 出典 | 作成時期 |
|---|---|---|---|
| 4-01 | 日本における温室効果ガス排出量の推移 （1990-2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-02 | 日本における温室効果ガス別排出量（2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-03 | 日本の二酸化炭素排出量の推移（1990-2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-04 | 日本の部門別二酸化炭素排出量（2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-05 | 日本の部門別二酸化炭素排出量の推移（1990-2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-06 | 家庭からの二酸化炭素排出量（2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-07 | 一人当たりの二酸化炭素排出量（2020年度） | 温室効果ガスインベントリオフィス | 2023年度 更新 |
| 4-08 | 約束草案の達成に向けて ～2013年度比温室効果ガス46％削減目標の実現に向けた各部門における内訳～ | 地球温暖化対策計画(令和３年10月22日閣議決定) | 2022年度更新 |
５．ライフスタイルからの温室効果ガス排出関係
| 図表NO. | タイトル | 出典 | 作成時期 |
|---|---|---|---|
| 5-01 | 日本におけるガソリン乗用車の燃費平均値の推移 | 国土交通省 自動車燃費一覧（R4.3） | 2022年度 更新 |
| 5-02 | 日本における次世代自動車の保有台数 | 一般財団法人次世代自動車振興センタ | 2022年度 更新 |
| 5-03 | 世界の自動車保有台数の推移（1971～2019年） | EDMC/エネルギー経済統計要覧 | 2022年度 更新 |
| 5-04 | 家庭の家電製品・自家用車 世帯あたりの保有数量（2013年） | 内閣府「主要耐久消費財等の保有数量 （一般世帯）」 | 2013年度 更新 |
| 5-05 | きゅうり1kgあたりの生産投入エネルギー量の内訳 | 社団法人資源協会 | 2010年度 作成 |
| 5-06 | 日本における輸入相手国別フード・マイレージの推移 | フードシステム研究 第18巻3号2011 p287-290 農林水産省統計部 中田哲也 | 2010年度 作成 |
| 各国フード・マイレージの品目別比較 | フードシステム研究 第18巻3号2011 p287-290 農林水産省統計部 中田哲也 | 2010年度 作成 | |
| 5-07 | 食品ロスの発生量の推移 | わが国の食品ロスの発生量の推移(環境省) | 2020年度 作成 |
| 5-08 | 日本人の食生活の変化（1日1人あたり供給純食料） | 農林水産省「食料需給表」 | 2010年度 作成 |
| 5-09 | 日本の食料自給率の変化 | 農林水産省「食料需給表」 | 2010年度 作成 |
| 5-10 | 各種ランプ寿命の比較 | 省エネ買換ナビゲーション「しんきゅうさん」 ・住まいの照明省エネBOOK2014年度版 | 2016年度 更新 |
| 5-11 | 家庭における消費電力量の内訳 | 令和3年度家庭部門のCO2排出実態調査事業委託業務 (令和3年度調査分の実施等)報告書 世帯当たり年間消費量の機器別構成(2019年度) | 2022年度 更新 |
| 5-12 | 年間の電気使用量の推移 | 電気事業連合会「電気需要実績」 電力広域的運営推進機関「需要関連情報」 経済産業省資源エネルギー庁ホームページ | 2022年度 更新 |
| 5-13 | 断熱性能の向上による有病率の改善 | 健康維持がもたらす間接的便益を考慮した住宅断熱の投資評価日本建築学会環境系論文集第76巻 | 2015年度 更新 |
| 5-14 | 冷暖房時の開口部からの熱流出入割合 | 一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会 | 2019年度 更新 |
| 5-15 | 輸送量あたりの二酸化炭素排出量 | 国土交通省ホームページ 運輸部門における二酸化炭素排出量 | 2021年度 更新 |
| 5-16 | 日本のカーシェアリング車両台数と会員数の推移 | 公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団 | 2022年度 更新 |
| 5-17 | 2007年と2016年の家電製品の消費電力量及び二酸化炭素排出量の削減推移 | 省エネ性能カタログ2017年冬版 | 2018年度 作成 |
| 5-18 | みんなのエアコン設定温度は何度？ | 平成28年度温室効果ガス 排出実態調査年次レポート | 2018年度 作成 |
| 5-19 | いつの冷蔵庫を使っているの？ | 平成28年度温室効果ガス 排出実態調査年次レポート | 2018年度 作成 |
| 5-20 | LED照明と一般電球・蛍光灯器具との消費電力比較例 | あかりの日委員会・スマートライフおすすめBOOK2019年度版 | 2019年度 作成 |
| 5-21 | ZEHって？ | 資源エネルギー庁 | 2019年度 作成 |
| 5-22 | 家電製品の星の数は電気代／CO2排出量にどう影響するの？（Ver.01） | 省エネ製品機能サイト | 2020年度 作成 |
| 5-23 | 家電製品の星の数は電気代／CO2排出量にどう影響するの？（Ver.02） | 省エネ製品機能サイト | 2020年度 作成 |
| 5-24 | どの暖房器具が省エネなの？ | 家庭エコ診断事務局調べ | 2020年度 作成 |
| 5-25 | 家庭でできる省エネは？ | 「省エネポータルサイト：家庭でできる省エネ」(資源エネルギー庁) | 2022年度作成 |
６．日本の気候変化と影響
| 図表NO. | タイトル | 出典 | 作成時期 |
|---|---|---|---|
| 6-01 | 日本の年平均気温偏差の経年変化 | 気象庁「日本の平均気温偏差の経年変化」 | 2022年度 更新 |
| 6-02 | 日本における熱中症による年間死亡者数の推移 | 人口動態調査（厚生労働省） 日本の年平均気温偏差（気象庁） | 2021年度 更新 |
| 6-03 | 2100年末に予測される日本への影響 | 環境省 環境研究総合推進費 S-8 2014年報告書 | 2016年度 作成 |
| 6-04 | 日最高気温35℃以上（猛暑日）の年間日数の経年変化（1910～2021年） | 気象庁「全国(13地点平均)の猛暑日の年間日数」 | 2022年度 更新 |
| 6-05 | 日降水量100ｍｍ以上、400mm以上の年間日数の経年変化 | 気象庁「全国(51地点平均)の日降水量100mm以上の年間日数」 気象庁「日降水量400mm以上の年間日数」 | 2022年度 更新 |
| 6-06 | 2100年末における真夏日の年間日数予測 | 環境省・気象庁 「日本国内における気候変動予測の不確実性を考慮した結果について」 | 2016年度 作成 |
| 6-07 | 日最低気温0℃未満（冬日）の年間日数の経年変化（1910～2021年） | 気象庁「全国(13地点平均)の冬日の年間日数」 | 2022年度 作成 |
| 6-08 | 日本の二酸化炭素濃度の変化 | 気象庁「二酸化炭素濃度の年平均値」 | 2022年度 作成 |
７．その他
| 図表NO. | タイトル | 出典 | 作成時期 |
|---|---|---|---|
| 7-01 | IPCCの構成 | IPCC AR6 | 2021年度 作成 |
