OECD（経済協力開発機構）は12月13日、地球温暖化がヨーロッパのアルプス地方のスキー産業に影響を与えるという報告の中間発表を行いました。

それによると、アルプス周辺の国々（フランス、オーストリア、スイス、ドイツ）では世界平均の３倍の速さで気温が上昇しており、主要な産業である観光に影響を与えそうだとのことです。
このため、666ある中−大規模のスキー場のうち、57のスキー場はすでに雪が不足しそうな最低限の状態で営業しています。また営業できるスキー場の数は将来気温が1℃上昇すると500に、2℃上昇すると400に、4℃上昇すると現在の1/3の200にまで減ると予測しています。

多くのスキー場では人工降雪機を使って雪の減少を補っていますが、これには多くの水とエネルギーが使わるうえ、景観と生態系に負荷を与えます。また気温が上昇すればするほど人工雪をつくるコストが高くなっていくでしょう。

報告書の全文は2007年2月に発表される予定です。

• OECD「ヨーロッパアルプスの気候変動：冬の観光産業の適応と自然災害管理」の中間報告はこちら（英語）からご覧ください。

• OECD東京センターはこちら。

もちろんこれは他人事ではなく、日本でも将来同様のことが起きるかもしれません。