写真提供者紹介について

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いわき明星大学エネルギー教育研究会

経済産業省資源エネルギー庁の委託事業である「平成16年度エネルギー教育調査普及事業・地域拠点大学」にいわき明星大学が選定されたことを契機に平成16年9月に設立。現在は教育機関・公的機関・企業等の個人および団体会員約140名で構成される。
近隣の小・中・高校およびいわき明星大学が連携し中心となって、新エネルギーに関する啓蒙・普及活動を行う。新エネルギー教育を実践するには、まず身近に新エネルギーに接する機会に恵まれることが一番効率のよい教育手法であるとの考えのもとに、（１）講演会・セミナーによる直接的な普及啓蒙活動、（２）エネルギー環境教育に活用できる情報データベースの作成、（３）新エネルギー施設バスツアー、（４）エネルギーシンポジウムの開催　等を行っている。
http://imufee.iwakimu.ac.jp/Energy.html

NPO法人 環境市民 / Citizens Environmental Foundation

1992年に創設。日本初の「グリーンコンシューマーガイド」の企画発行と各地へのグリーンコンシューマー活動の普及、「日本の環境首都コンテスト」の継続実施(2001〜10年度)を始めとするエコシティ活動、各地での住民主体の環境基本計画策定のコーディネート、環境活動や環境教育活動リーダー養成講座の企画実施など創造提案型活動を展開。
地球温暖化防止京都会議では気候フォーラム設置を各地のNGOとともに呼びかけ事務局長、次長を派遣。その後も各地で地球温暖化防止活動推進員養成講座の企画、講師派遣、山形県、和歌山県での事業者を対象とした環境マイスター制度の企画と協働実施、学習教材の作成・普及、環境劇の上演、自然エネルギー教室の協働実施などに取り組む。京都市に本拠を置くほか、名古屋市、滋賀県に事務所がある。
長年のグリーンコンシューマー活動、グリーン購入活動に対して環境大臣賞・グリーン購入大賞を04年に受賞。
http://www.kankyoshimin.org

AYUCA（中米緊急援助協議会）

1998年10月末、巨大なハリケーン「MITCH（ミッチ）」が中米各国を襲い、甚大な被害をもたらしました。ホンジュラスでは、600万人の人口の約 60％に相当する350万人が被災、死者7,000人、行方不明者12,000人と報道されました。これらの国々はハリケーン被害を受ける以前から世界の最貧国であり、これまでその日暮らしで何とか生き延びてきた多くの貧しい人々は、ハリケーンの被害でなすすべもない状態にあります。ハリケーン被害の直後から、もっとも被害の大きかったホンジュラスのカリブ海沿岸のトルヒーヨという町を拠点にして、周辺の町や村のうち救援活動がまだ行き届いていないところで、現地の人々と協力して建築資材、食糧、医薬品などを配布するなどの活動を行っています。
http://www.ne.jp/asahi/ayuca/home/

特定非営利活動法人 IKGS緑化協会

フィリピン・イフガオ州の世界遺産の棚田を守る森林地帯への植林を進める活動。現地NGO「イフガオグローバル森林都市運動」と共同で、現地の樹木の種子を苗に育てて植林を推進している。
http://www.geocities.co.jp/NatureLand/5172/kuzu/)

阿嘉島臨海研究所

1988年創設。外国からの訪問研究者を含めて、これまで大学や国公立・民間機関などから200近い研究グループと、約130の一般グループがサンゴ礁の調査などを行っている。研究成果を掲載した機関紙「みどりいし」を発行している。
http://www.amsl.or.jp/

神奈川森林エネルギー工房

森林資源に関し、再生可能なエネルギー源としての適正な利用をすすめることにより、二酸化炭素の排出抑制を通じた地球環境の保全、および伐採更新による地域の里山や二次林の復興をめざして活動している。
http://www.jca.apc.org/~mjck/f_energy.html

特定非営利活動法人 カラ＝西アフリカ農村自立協力会

砂漠化の進む西アフリカ・マリ共和国で「命」の水を得るために井戸を掘り、栄養を改善するために野菜園を造成し、病気予防の知識を普及させ、識字学習の普及をし、木を植え、女性たちに裁縫や刺繍の技術を教え・・・、農村の人達が自立した暮らしを手にするために支援活動をしています。
http://ongcara.org/

特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所

特定非営利活動法人　環境エネルギー政策研究所（所長：飯田哲也）は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界とは独立した非営利の第三者機関として、気候変動問題やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家たちによって2000年8月に設立されました。自然エネルギー、省エネルギー、電力市場再編などを主な活動領域とし、欧米、アジアの国々とのネットワーキングを行いながら、内外のエネルギー政策に関する調査・研究、自治体のエネルギー政策に関するアドバイス活動、日本のエネルギー政策に対する政策提言を行っています。また、各種シンポジウム、勉強会の開催、研究成果の出版など、持続可能なエネルギー政策を実現するために、活動しています。特にグリーン電力分野では、国内でも最新の情報を扱いながら、国際研究、国際シンポジウムの主宰を行っています。
http://www.isep.or.jp/

特定非営利活動法人 気候ネットワーク

気候ネットワークは、地球温暖化防止を目的として活動する全国の市民・市民団体のネットワーク組織です。COP3（地球温暖化防止京都会議）の時に活動した「気候フォーラム」の後を受け継いで、1998年4月に設立されました。国際会議への参加、政策提言、調査研究、情報収集・発信、様々なテーマのキャンペーン、環境教育など、温暖化問題にかかわる幅広い活動を行っています。
http://www.kikonet.org/

国際環境NGO FoE Japan

FoE Japanは、地球規模での環境問題に取り組む、国際環境NGOです。世界のFriend of the Earthのメンバーとして、日本では、1980年から活動を続けてきました。この地球で生きるすべての物たちが共存し、公平で心豊に暮らせる社会を目指し、気候変動や森林破壊、途上国の開発援助などの問題に取り組んでいます。
http://www.foejapan.org/

ソフトエネルギープロジェクト

地域で市民が力を出し合ってクリーンエネルギー共同発電所を設置している。体験型のイベントや自然エネルギー学校、講演会等を開催し、県民・地域住民・子供達の温暖化防止やクリーンエネルギーへの関心を高めている。
http://www.netlaputa.ne.jp/~npo-sep/

地球環境と大気汚染を考える全国市民会議(CASA)

地球環境と大気汚染を考える全国市民会議（CASA）は、1988年10月に設立され、1990年代はじめから地球温暖化問題に取り組んできた環境NGOです。国際会議への参加、政策提言活動、小・高校向けの教材開発、家庭や地域の取り組みの推進などを行っています。
http://www.bnet.jp/casa/index1.htm

Tuvalu Overview

Tuvalu Overviewを主宰している未分離デザイン研究所は、多様化しすぎてしまった価値観や情報を分離させずに（つなぎ合わせて）新しく役に立つ仕組みをデザインすることを目的に活動しています。http://www.site.ne.jp/をご参照下さい。
http://tuvalu.site.ne.jp/

東京都環境局

都市と地球の温暖化問題を解決するため、2002 年11月、「地球温暖化阻止!東京作戦」は第2ステージへ。東京の新たな挑戦が始まりました。
http://www.kankyo.metro.tokyo.jp/

農林水産省

農林水産省では、農林水産分野の地球温暖化対策を総合的かつ強力に推進するため、平成18年10月に永岡農林水産大臣政務官を本部長とした「地球温暖化・森林吸収源対策推進本部」を設置し、平成19年６月21日に「農林水産省地球温暖化対策総合戦略」を策定しました。
http://www.maff.go.jp/kankyo/ondanka/

財団法人 北海道環境財団

市民・民間の主導による環境保全活動を支援・促進し、環境学習の機会の提供や情報交流などさまざまな活動支援を行うために1997年に設立された非営利団体で、札幌駅近くに開設した「北海道環境サポートセンター」を拠点に活動しています。1999年からは都道府県温暖化防止活動推進センターとしての活動も行っています。
http://www.heco-spc.or.jp/

緑のサヘル

サハラ砂漠の南縁部は「サヘル地域」と呼ばれ、砂漠化に瀕し、かつ慢性的食料不足地帯です。砂漠化は気候変動などの環境要因と人口増加による過度の薪炭材伐採などの人的要因が原因です。「緑のサヘル」はその現状を受け止め、チャド、ブルキナファソ両国において、サヘル地域に住む人々と共に食糧自給の達成を目指し、砂漠化を防止する活動をしています。積極的に緑を殖やす努力を推進し、地球規模の環境保全、自然生態系の復元に寄与したいと考えています。
http://www.jca.apc.org/~sahel/

京エコロジーセンター(京都市環境保全活動センター)

京エコロジーセンターは、1997年12月に京都市で開催された「地球温暖化防止京都会議（COP3）」を契機に、京都の環境学習、環境活動の拠点となるべく設立されました（2002年4月開館）。京エコロジーセンターの一番の特徴は、その企画の段階から市民参画がなされてきたことです。市内の環境団体、消費者団体、ボランティア団体、地域団体、事業者団体、学識者等により研究会が設置され、基本計画の策定から設立に至まで、主体的な役割を果してきました。また、設立後は、これらのメンバーに数名の有識者を加えて発足した「京エコロジーセンター事業運営委員会」が、センターの活動と運営の基本を担っています。現在、センターでは地球温暖化とごみ減量をテーマに、市民・事業者・学校・行政と連携したさまざまなパートナーシップ事業を展開しています。
http://www.miyako-eco.jp/